睡眠と認知症予防：質の高い睡眠の重要性と方法

 

睡眠と認知症予防：質の高い睡眠の重要性と方法

最近の研究で、睡眠の質が認知症のリスクに深く関わっていることが判明しました。特に中年期の睡眠が重要で、スローレム睡眠（深い睡眠）が不足すると、認知症のリスクが27％増加する可能性があることが分かっています。

質の高い睡眠を得るための具体的な方法としては、以下の点が重要です：

1. 規則的な睡眠習慣の確立: 毎日同じ時間に寝起きすることで、体内時計が安定し、深い睡眠が促進されます。

2. 睡眠環境の整備: 暗く、静かで、涼しい環境を整えることが良質な睡眠をサポートします。また、快適なマットレスや枕の使用も重要です。

3. カフェインやアルコールの摂取を控える: 寝る前のカフェインやアルコールの摂取は、睡眠の質を低下させる可能性があるため、控えることが推奨されます。

4. リラックスするルーチンの導入: 寝る前にリラックスできる活動、例えば、読書や軽いストレッチを取り入れると、スムーズに眠りに入ることができます。

5. デジタルデトックス: 寝る前にスマートフォンやパソコンを使用すると、ブルーライトがメラトニンの分泌を抑制し、睡眠の質が低下します。少なくとも寝る1時間前には使用を控えるのが理想的です。

終活における睡眠の役割

終活の一環として、良質な睡眠を確保することは、健康寿命の延長に寄与する可能性があります。適切な睡眠習慣を持つことで、認知症のリスクを低減し、より豊かな老後を送るための基盤を作ることができます。さらに、社会経済的地位の向上が認知症リスクの低減につながるという研究結果からも、健康的な生活習慣と社会的な活動を取り入れることの重要性が強調されています。

出典

• MedicalXpress, "Social mobility extends years lived without dementia, Japanese study reveals" (2024年5月21日), link​ (Med Xpress).

最新の認知症治療についての動向

 

最新の認知症治療についての動向

はじめに

認知症は、特に高齢者に多く見られる神経変性疾患で、記憶や認知機能の低下を引き起こします。世界中で認知症患者数は増加しており、その治療方法やケア方法に関する研究が進んでいます。本記事では、海外および日本における最新の認知症治療の動向と、認知症患者の推移について紹介します。

海外における認知症治療の最新動向

1. アデュカヌマブ（Aducanumab）

2021年、米国食品医薬品局（FDA）はアルツハイマー病治療薬「アデュカヌマブ（商品名：アデュヘルム）」を承認しました。この薬剤は、アミロイドベータ（脳に蓄積する異常タンパク質）を標的とし、アルツハイマー病の進行を遅らせる効果が期待されています。

2. レカネマブ（Lecanemab）

レカネマブもアミロイドベータを標的とした治療薬であり、FDAにより早期承認が検討されています。臨床試験では、記憶や認知機能の改善が報告されています。

3. ジーンセラピー

遺伝子治療も注目されています。特に、APOE4遺伝子の変異がアルツハイマー病のリスクを高めることが知られており、この遺伝子を標的とした治療法が研究されています。

4. 非侵襲的脳刺激法

脳への電気的または磁気的刺激を用いて神経活動を調節する方法です。経頭蓋直流電気刺激（tDCS）や反復経頭蓋磁気刺激（rTMS）が試験されています。

日本における認知症治療の最新動向

1. 統合的アプローチ

日本では、薬物療法だけでなく、非薬物療法を組み合わせた統合的アプローチが重視されています。例えば、音楽療法や運動療法、認知リハビリテーションなどが行われています。

2. 新薬開発

国内の製薬企業も新薬の開発を進めています。例えば、塩野義製薬が開発中のSBI-425や、第一三共のE2027などが期待されています。

3. 地域包括ケアシステム

日本独自の取り組みとして、地域包括ケアシステムが挙げられます。地域社会全体で認知症患者を支える仕組みで、地域住民や医療機関、福祉施設が連携して支援を行います。

認知症患者の推移

世界の推移

世界保健機関（WHO）によると、2020年時点で世界の認知症患者数は約5000万人に達しており、2050年までに約1億5200万人に増加すると予測されています。

日本の推移

日本では、2020年時点で約600万人の認知症患者がいるとされています。これは高齢者の約10人に1人が認知症であることを意味します。厚生労働省のデータによると、2025年には認知症患者数が約700万人に達する見込みです。

結論

認知症治療に関する研究は世界中で進んでおり、新しい薬剤や治療法が次々と開発されています。特に、アミロイドベータを標的とした薬剤や非侵襲的脳刺激法、遺伝子治療などが注目されています。日本においても、統合的アプローチや地域包括ケアシステムが推進され、認知症患者を支える取り組みが進展しています。今後も認知症治療の進歩と共に、患者やその家族が安心して生活できる社会の実現が期待されます。

家族が認知症になってしまった時の接し方と注意すべき事柄

 

家族が認知症になってしまった時の接し方と注意すべき事柄

家族が認知症になると、日常生活に多くの変化が訪れます。その接し方や注意すべき点を理解し、適切な対応をすることが大切です。以下に、認知症の家族との接し方や注意点を詳しく解説します。

1. 認知症の理解を深める

認知症とは何か
認知症は、記憶、判断力、コミュニケーション能力が徐々に低下する病気です。アルツハイマー病が最も一般的ですが、他にもレビー小体型認知症や血管性認知症などがあります。

症状の進行
認知症の進行には個人差があり、早期発見と適切なケアが重要です。初期段階では記憶の喪失や混乱が見られ、中期・後期にはより深刻な認知障害や行動の変化が生じます。

2. 家族としての心構え

感情的なサポート
家族の支えは非常に重要です。認知症の方はしばしば不安や混乱を感じるため、穏やかで安心感を与えるよう努めましょう。忍耐強く、否定せずに接することが大切です。

コミュニケーションの工夫
認知症の進行に伴い、コミュニケーションが難しくなります。簡単な言葉で、ゆっくりと話しかけ、相手の反応を待つように心がけましょう。また、非言語的なコミュニケーション（例えば、笑顔や触れ合い）も効果的です。

3. 日常生活のサポート

環境の整備
安全で安心できる環境を整えることが重要です。家の中の危険物を取り除き、混乱を避けるためにシンプルで分かりやすいレイアウトを心がけましょう。また、日常のルーチンを作り、予測可能な生活を提供することも効果的です。

適切な活動の提供
認知症の方が楽しめる活動を見つけることも重要です。軽い運動や音楽、簡単な手作業など、個々の興味や能力に応じた活動を提供し、心身の健康を保つ手助けをします。

4. プロフェッショナルの支援を利用する

医療とケアサービス
専門医の診察や定期的なフォローアップを受けることは不可欠です。また、介護サービスやデイケアなどの支援も活用しましょう。地域の支援グループに参加することで、他の家族との情報交換や心理的なサポートを得ることもできます。

法的・財務的な準備
認知症が進行する前に、法的な手続きを整えておくことも重要です。成年後見制度の利用や、財産管理についての話し合いを早めに行い、将来の不安を軽減しましょう。

出典

1. 認知症の症状と進行について: 厚生労働省
2. 認知症の人への接し方: 公益社団法人 認知症の人と家族の会
3. コミュニケーションの工夫: 公益社団法人 認知症の人と家族の会
4. 介護サービスの利用: 厚生労働省

家族が認知症になった際の適切な対応を知ることで、より良い生活環境を提供し、家族全員が心地よく過ごせるよう努めましょう。

介護施設の種類を知ろう｜裏話も交えて

介護施設のいろいろ

　将来の自分の為、あるいは親の為に介護施設の種類にはどんなものが有るのか知っていると、いざという時に便利です。
　「サービスの内容」「施設の特徴」「掛かる費用」「立地条件」「周辺環境」など選ぶ際には様々な予備知識が必要となります。また国の介護サービスを受けて費用を減額出来るかも、探す際の大きなポイントでしょう。

どんなものが有るか

要介護状態の方が対象となる施設

　公共施設

特別養護老人ホーム

　要介護3〜5の方が対象

介護老人保健施設

　要介護1〜要介護5の方が対象

介護療養型保健施設

　要介護1〜要介護5の方が対象

　民間施設

介護付き有料老人ホーム
　
　自立〜要介護5まで対応

住宅型有料老人ホーム

　自立〜要介護5まで対応

グループホーム

　要支援2〜要介護5まで対応

主に自立状態の方が対象となる施設

　公共施設

軽費老人ホーム

　自立〜要介護3程度までが対象

ケアハウス

　自立〜要介護3程度までが対象

　民間施設

サービス付き高齢者住宅

　自立〜要介護3程度までが対象

健康型有料老人ホーム

　自立の方のみ

高齢者専用賃貸住宅

　自立〜要介護3程度までが対象

高齢者向け有料賃貸住宅

　自立〜要介護3程度までが対象

シニア向け分譲マンション

　自立〜要介護5程度までが対象

　ざっと並べてみただけでも、これだけの種類が有りますので、介護状態や金銭的負担も考えてじっくり考えねばなりません。

　それぞれ特徴や認知症の方を受け入れられない、または認知症の方に特化した施設等も有りますので、まずはパンフレット等を送って貰い検討するのが一番かと思います。

入所するまでにかかる時間は？

　さて良い施設を選んだし、親も納得してくれたので、いざ入所してみようと言う段になっても、人気のある施設では入居待ちの期間がかなり長くなってしまう事も有ります。

　一般的には最低でも1ヶ月の余裕が必要となるでしょう。第二、第三の候補も視野にいれ、あらかじめ見学などしながら余裕を持った申込が必要でしょう。

　なかなか良い施設に入れないという場合は訪問介護、訪問看護、デイサービスなどのサービスも受ける事が出来ます。介護される側は住み慣れた自宅ですので気分的にも楽ですが、家族や介護する側の負担は要介護状態によってはかなりなものになる場合も有ります。

ここからは裏話

　先日うちのお客さんで老人ホームを3カ所程経営している方にお話を伺った所、デイサービスの施設は乱立し過ぎていて、対応出来る職員を確保出来ずに倒産するケースが増えて行くだろう、とのことでした。

　また、職員のスキルや対応がひどい所も有るそうなので、入所する前には体験入所などを行ったほうが良いともお聞きしました。
　余りに新しく、職員も若い人ばかりと言う所は、経営基盤がしっかりしているのかもチェックしないといけない様ですね。

　また何か機会が有れば業界の裏話など、伺ってみようと思います。

　

認知症予防に将棋や囲碁を

空前の将棋ブーム到来

　藤井聡太7段の中学生棋士がデビューから未曾有の29連勝という記録を打ち立て、また羽生善治9段が国民栄誉賞に輝くなど、昨今の将棋ブームは将棋を全く知らない人も話題にする程の空前のブームと言えるでしょう。

脳を働かせるゲームは認知症予防に最適

　最近どうも忘れっぽくなったとか、二階に上がって来たんだけど何をしに来たか忘れてしまったとか、年を経るごとにちょっとした物忘れが段々増えて行くものです。
　こういった認知症予備軍にも、脳を働かせるゲームは効果があるという研究結果も有ります。

脳トレよりも対人ゲーム

　また、数字を覚えたり、計算したりと一人で行ういわゆる脳トレーニングゲームよりも、囲碁や将棋、麻雀、チェス等の人と対戦するゲームの方が、遥かに効果があるという研究結果も有ります。

　ニューヨークの調査では、週3回以上チェスをする人は、何もしない人と比べて認知症発症リスクが約60％低減したという報告結果も有る様です。
　相手の心理を読んだり、人と駆け引きをする事で脳のシナプスが活性化し認知症予防には大きな効果が有るそうです。

　人と会話し雑談を交えながらの対戦は確かに脳がよく働くという感じがしますよね。皆さんも是非お試し下さい。

参院選｜認知症の人は投票出来る？

令和元年7月4日、参議院選挙公示

　本日、令和元年7月4日、参議院議員通常選挙が公示されました。家にも選挙の投票所の入場券が早速送られて来ていました。投開票は7月21日だそうです。
　これから段々暑くなる中、暑い選挙戦が繰り広げられるのでしょうか。＾＾；；；
　

認知症の母にも投票所の入場券が

　昨年の5月から認知症支援型グループホームに入所している、家の母にも入場券が送られてきました。母は要介護3で、たまに息子の私の事も分かっているのかどうかも怪しいときが有りますので、到底選挙で投票は無理でしょう。

認知症の人とかは投票出来るのかな？

　母は無理だとしても、果たして認知症の人とかは投票出来るのかな？と思い調べてみました。総務省のHPで「認知症」「選挙」で検索してみました。
　

総務省によれば

成年被後見人の方々の選挙権について
平成25年5月、成年被後見人の選挙権の回復等のための公職選挙法等の一部を改正する法律が成立、公布されました（平成25年6月30日施行）。
これにより、平成25年7月1日以後に公示・告示される選挙について、成年被後見人の方は、選挙権・被選挙権を有することとなります。
また、この改正では、併せて、選挙の公正な実施を確保するため、代理投票において選挙人の投票を補助すべき者は、投票に係る事務に従事する者に限定されるとともに、病院、老人ホーム等における不在者投票について、外部立会人を立ち会わせること等の不在者投票の公正な実施確保の努力義務規定が設けられました。

とあり、認知症云々の記述は見当たりませんでした。本人の意思さえあれば大丈夫、ということなのでしょう。

つまりは認知機能うんぬんに関する記述は無い

　つまり認知症の人でも、投票所に行ってあるいは不在者投票等で、投票出来る。という事だろうと思います。まあ認知機能に問題が有る人は、程度の差が激しいというのも有りますし、国でそこまで管理するのは不可能かとも思います。
　成年後見人を指名していれば、後見人が選挙出来るという事の様ですので、本人の意思をきちんと確認した上で投票なさって頂きたい物だと感じました。

今後の社会では

　今後の社会では認知機能が低下した人がそれこそ大勢投票権を持つ事になると思いますので、政府も対応して行かなければならないのでは？と感じました。